FIRE後の配当金は生活費になる?今年から高配当株を買い始めて考えたこと

FIRE後の配当金と生活費をイメージした、積み上がるコインと投資チャート 資産形成

私はこれまで、配当金をそれほど意識して投資してきたわけではありません。

2025年に受け取った配当金・分配金を確認してみると、税引後で約12万円でした。

月平均にすれば1万円ほどです。

配当金が入ったからといって、それで何かを買った記憶もありません。

おそらく投資信託の積み立てや、ほかの株を買うお金に混ざって、そのまま投資に戻っていったのだと思います。

そんな私が今年に入って、高配当株を意識して買うようになりました。

きっかけは、FIRE後の生活を具体的に考えるようになったことです。

FIREしたら、毎月の給与がなくなる

会社員をしている今は、毎月給与が振り込まれます。

そのお金で生活して、余ったお金を投資に回しています。

長い間、それが当たり前でした。

ところがFIREすれば、当然ながら給与はなくなります。

これまでこのブログでは、FIRE後の生活費を年間約600万円として、資産がどのくらい持つのかを何度かシミュレーションしてきました。

資産があれば、必要な分だけ取り崩して生活することはできます。

でも、FIRE後のことをいろいろ考えているうちに、

「毎年600万円を、すべて資産の取り崩しで用意する必要があるのだろうか?」

と思うようになりました。

そこで意識するようになったのが、配当金でした。

今年から高配当株のポートフォリオを作り始めた

株式投資そのものは以前からしていました。

ただ、以前は配当利回りをそれほど重視していませんでした。

配当金よりも、資産全体が増えていくことの方に関心があったのだと思います。

それがFIREを意識するようになって、少し変わりました。

給与がなくなったあとにも、定期的に入ってくるお金があった方がいいのではないか。

そう考えて、今年に入ってから高配当株を意識した国内株のポートフォリオを作り始めました。

目指しているのは「配当金だけで暮らすFIRE」ではありません。

生活費の一部でも配当金で賄えれば、FIRE後に資産を売る金額を減らせるのではないか。

そんな考えからです。

現在の予想配当金は年間約135万円

そこで今回、現在保有している国内株から、年間どのくらいの配当金を受け取れそうなのか計算してみました。

現在の保有株数と会社予想の1株配当をもとにすると、

年間の予想配当金は、税引前で約135万円。

思っていたより大きな金額になりました。

昨年受け取った配当金・分配金は、税引後で約12万円でした。

もちろん、この二つをそのまま比較することはできません。

一方は実際に受け取った税引後の金額で、もう一方は現在の保有株から計算した税引前の予想額です。

また、今年になって高配当株を増やしているので、単純に「配当金が1年で10倍以上になった」という話でもありません。

それでも、去年までほとんど意識していなかった配当金が、FIRE後の生活を考えるうえで無視できない金額になってきました。

年間135万円なら、生活費の2割くらいになる

これまでこのブログでは、FIRE後の生活予算を年間約600万円として考えています。

年間135万円なら、

135万円 ÷ 600万円 = 22.5%

単純計算では、年間生活費の2割強です。

もちろん135万円は税引前ですから、実際に生活費として使える金額はこれより少なくなります。

それでも、年間600万円のすべてを資産から取り崩すのと、その一部を配当金で賄えるのとでは、私にはだいぶ印象が違います。

配当金だけで生活することはできません。

でも、生活費の一部を配当金で賄えれば、その分だけ投資信託や株を売る金額を減らすことができます。

特にそれを意識するのが、相場が大きく下がったときです。

暴落したときに売らなくて済むお金

以前の記事で、FIRE直後に暴落した場合のシミュレーションをしました。

FIRE後は、相場が悪いからといって生活費を使わないわけにはいきません。

給与がなければ、どこかからお金を用意する必要があります。

そのために現金を多めに持っておくことも考えています。

そして今は、配当金もその一つになりそうだと思っています。

現金を使う。

配当金を使う。

それでも足りなければ資産を売る。

生活費を用意する方法をいくつか持っておけば、相場が悪いときに無理に資産を売る必要を少し減らせるかもしれません。

ただし、株価が大きく下がるような局面では、企業の業績が悪化して、配当金そのものが減る可能性もあります。

「配当金があるから暴落しても大丈夫」というほど単純な話ではありません。

それでも、生活費を用意する方法が一つ増えることには意味があると思っています。

配当金も安定収入ではない

会社が毎年同じ配当を出してくれる保証はありません。

業績が悪くなれば減配されることもありますし、無配になる可能性もあります。

また、高い配当利回りだけを見て株を買えばいいわけでもありません。

株価が大きく下がった結果、見かけ上の配当利回りが高くなっていることもあります。

何より、私はこれまで投資信託を中心に資産を作ってきました。

これを全部高配当株に変えようとは思っていません。

資産を成長させる部分と、FIRE後のキャッシュフローを作る部分。

どちらか一方に決める必要はなく、両方あっていいのではないかと考えています。

今の配当金は、まだ使わない

私はまだ会社員です。

今は給与があります。

ですから、現在受け取っている配当金を生活費として使う予定はありません。

基本的には、そのまま投資に回します。

去年までと、やっていること自体はあまり変わりません。

配当金が入る。

そのお金が、また投資に回る。

ただ、自分の中での見え方はかなり変わりました。

去年までは、

「配当金が入った」

くらいにしか思っていませんでした。

今は、

「これがFIRE後には、生活費の一部になるのかもしれない」

と思って見ています。

同じ配当金でも、FIREを意識する前と後では、ずいぶん違って見えます。

配当金なら、少し使いやすいかもしれない

以前の記事で、資産1億円を作るより、貯めた資産を使う方が難しいのではないか、ということを書きました。

長い間、資産を増やすことを続けてきたので、生活費のために投資信託や株を売ることには、たぶん最初は抵抗があると思います。

例えば、生活費のために株を100万円分売る。

私はおそらく、

「100万円減ったな……」

と思うでしょう。

一方で、配当金として入ってきたお金を生活費に使う。

こちらは、少し使いやすい気がします。

もちろん、配当金なら資産が減っていないという意味ではありません。

それでも、保有している資産を自分で売って現金にするのとは、心理的な感覚が少し違います。

FIRE後に「資産を増やす側」から「資産を使う側」へ移るとき、配当金はその入り口として使いやすいお金になるのかもしれません。

FIRE後のお金は、一つの財布から出さなくてもいい

最近、FIREについて考えてきたことを振り返ると、だんだん共通点が見えてきました。

現金をどのくらい持つか。

企業型DCをどう受け取るか。

公的年金を何歳から受け取るか。

資産をどのタイミングで取り崩すか。

そして今回の配当金。

結局、考えているのは、

「FIRE後の生活費を、どこから持ってくるのか」

ということなのだと思います。

以前の私は、FIREしたら貯めた資産を少しずつ取り崩して生活するものだと、漠然と考えていました。

でも、一つの方法に決める必要はありません。

現金から出してもいい。

配当金を使ってもいい。

相場が良ければ資産を一部売ってもいい。

60歳以降には企業型DCがあります。

65歳以降には公的年金もあります。

場合によっては、少し働いて収入を得ることもできます。

いくつかのお金を組み合わせて、そのときの状況に応じて使えばいい。

最近はそんなふうに考えるようになりました。

配当金は、FIRE後の「小さな給料」になるのか

2025年に受け取った配当金・分配金は、税引後で約12万円でした。

そのころの私は、配当金をほとんど意識していませんでした。

それがFIREを現実的に考えるようになり、今年から高配当株のポートフォリオを作り始めました。

現在の予想配当金は、税引前で年間約135万円。

これだけで生活できるわけではありません。

将来も同じ金額を受け取れる保証もありません。

それでも、給与がなくなったあとのキャッシュフローとして考えると、私にとっては意味のある金額になってきました。

配当だけでFIREするつもりはありません。

現金も使う。

必要なら資産も売る。

DCも使う。

年金も受け取る。

そして、配当金も使う。

その中の一つでいいと思っています。

今はまだ、入ってきた配当金を再投資しています。

でもFIREしたあと、その配当金を初めて生活費として使う日が来たら、たぶん少し不思議な感じがするでしょう。

ずっと「増やすためのお金」だった配当金が、そのとき初めて「暮らすためのお金」に変わるからです。

それも、私にとってはFIREへの一つの変化なのかもしれません。

参考資料

・国税庁「No.1330 配当金を受け取ったとき(配当所得)」

・国税庁「No.1331 上場株式等の配当等に係る申告分離課税制度」

※税制は変更されることがあります。この記事は2026年10月時点の制度をもとに書いています。

タイトルとURLをコピーしました